妊娠検査にかかる費用の相場

妊娠を感じた時に、まずは「妊娠検査薬で」という方は多いのでは？海外製、日本製、メーカーによっても様々ですが、1回の検査薬は約1,000円前後で購入可能です。

※検査方法には「尿に浸すタイプ」と「尿をかけるタイプ」の２タイプがあります。手軽な面からいったら、「尿をかける」方になるのですが、確実性からいったら、「尿に浸す」方がお勧めです。

妊娠検査薬で陽性反応が出たら、次は産婦人科へ。

最初の産婦人科の受診は、胎嚢が確認できる5週〜6週頃となります。

妊娠、出産は病気では無い為、保険適用外となります。ただ、母体や胎児に異常がある場合は保険が適用されます。また、病院によって検査内容も違ってきますし、個人病院か市民病院かによっても金額は異なってきますが、約5,000〜20,000円程します。

検査内容としては、内診、尿検査、超音波検査などが一般的です。血液検査が行われることもありますが、この検査を受けると費用が高くなってしまいます。

受診後、母子手帳が交付されます。それとともに妊婦検査補助券がもらえます。

この補助額や内容は、自治体によって異なります。

産婦人科で妊娠がわかったら、12週までに役所へ行き妊娠届を提出しましょう。（中には、保健センターなどで受付をしている）この妊娠届けを出すと、母子手帳と妊婦検査補助券、マタニティーマークなどがもらえます。

大体、14回分が補助されますが、補助の内容（どんな検査に適用）や適用範囲（何処の地域まで使用可能か）など自治体によって異なるため、補助券をもらったさいに確認してみてください。

出産の日まで定期的に受けなければならない「妊婦検診」は大体次の通りです。

妊娠初期〜23週までの初期段階＝4週間に1回

妊娠24週〜35週までの中期段階＝2週間に1回

妊娠36週〜出産までの後期段階＝1週間に1回

1回の検診費用にかかる金額が約5,000円〜10,000円以上なので、出産までに約10万円以上の費用がかかってしまうことになります。

ですので、妊娠補助券を必ず忘れず持参して、少しでも自己負担額を減らして下さいね。

妊婦検査補助券で、補助をうけたとしても約50,000〜100,000円は妊婦検査費用にかかるといわれています。出産費まで入れるともっと沢山のお金が必要となってきます。

では、他に費用を少しでも軽減できる方法はないでしょうか。

医療費控除の対象となるものには、

・妊婦検診費用（自治体の補助券は対象外）

・入院、通院時の公共交通費

・陣痛時のタクシー代

・不妊治療、人口受精費用（自治体の補助券は対象外）

・出産費用（普通分娩、帝王切開）

・入院時の病院の食事代

・診療費、治療費

・治療にかかった市販の薬代

公共交通費の領収書はなくても大丈夫ですが、メモをとっておいて日付、金額、ルートなどはきちんと説明できるようにしておきましょう。

医療費控除の対象外となるものには、

・出産のための里帰り時の交通費

・妊婦用の身の回り品

・自家用車のガソリン代、駐車場代

・自分で希望した場合の個室費用 など

詳しくは、国税庁のホームページ等で確認してみてください。

低所得者向け助成制度

自治体によっては、所得上限や所得税額などによって、低所得者向けに助成制度を設けているところもありますので、お住まいの地域で確認して活用できる人はうまく活用してください。

もし、妊婦検診時に、何らかの病気が発見された場合（子宮筋腫や妊娠高血圧症など）各自で加入している医療保険の保険対象になる場合がありますので、加入している保険会社で確認してみてください。

妊娠中でも保険に入ることは可能です。しかし、加入条件が厳しかったり、加入出来たとしても保障内容が充実していなくて、保障されないといったケースもただあるようです。でも、最近の女性保険には妊娠中でも手厚い保障がついた保険もある様ですので、妊娠発覚後、保険加入を希望される際は、しっかり検討され加入されてくださいね。

ここに記載した金額も大体の相場です。

妊婦さんの中には、色々とお友達から情報を集められもっとお得に妊娠検査を済まされた方や、過去の妊娠経験から節約方法を編み出された方もいらしゃる様です。日頃の付き合いを大切にして、周りの人からのお得情報を得るのもひとつの手かもしれませんね。

この記事に含まれる情報は参照の目的だけに提供され、医師あるいは他の有資格の専門家によるアドバイスの代用にはなりません。医師に相談することをお勧めします。

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